1. )分解反応
   　水道水の水質基準項目の中から12種の有機ハロゲン化合物を選んで、その紫外線分解について実験したところ、両ランプの照射によって各化合物は、一次反応に従って分解されることがわかった。この一次反応式における速度定数によって各化合物の感受性が比較でき、所定の照射時間における分解率が算定できる。
   
   
2. )低圧と中圧紫外線ランプの比較手法
   　バイオインディケータとして大腸菌ファージＱβを用いて、両紫外線ランプの殺菌照射量をＱβの不活化率から算定した。この照射量を基準として、照射波長の異なる低圧と中圧紫外線ランプの有機物分解能力の比較をおこなった。ここでは、殺菌照射量として25、50、100[mWs/cm2]の三段階を設定して、各々の照射量における化合物分解率を算定した。その結果を表１に示す。この表により、紫外線ランプの種類によって分解率の異なる化合物と、そうでない化合物の分類ができる。炭素間二重結合（Ｃ＝Ｃ）をもつ化合物は、中圧紫外線ランプの方が分解率が高く、250nm以下の短波長域の紫外光が有効に働いていると考えられる。臭素炭素結合（Ｂr＝Ｃ）をもつ化合物は低圧と中圧紫外線ランプの両方において、比較的分解率が高く、254nmの紫外光が有効に働いていると考えられる。
   
   
3. )分解生成物について
   　ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ、ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ、1.1.1-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝを用いて、反応生成物の検討を行った結果、各化合物とも分解により、脱塩素が生じて、塩化物イオンを生成することがわかった。さらに、TOCが減少しないことから、塩素を含まない有機物として残存していると考えられる。
   

　紫外線照射装置を有機ハロゲン化合物分解装置として用いる場合は、処理対象有機物によって、選ぶランプの種類が変わってくる。臭素を多く含む化合物を対象をする場合は、例えば、ブロモホルム90%除去のためには殺菌照射量に換算した表現で、中圧紫外線ランプで1056[mWs/cm2]、低圧紫外線ランプで1557[mWs/cm2]が必要である。この場合、分解効率には大きな差がない。
炭素間二重結合をもつエチレン系の化合物の場合は、例えば、トリクロロエチレン90%除去のためには殺菌照射量に換算した表現で、中圧紫外線ランプで1155[mWs/cm2]、低圧紫外線ランプで6026[mWs/cm2]が必要である。この場合は、明らかに低圧紫外線ランプに比べて、中圧紫外線ランプの方が分解効率が高い。

　有機ハロゲン化合物の中から、比較的紫外線分解が起こりやすく、中圧と低圧の紫外線ランプによって分解率が異なったﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝを用いて、分解反応における影響因子について検討した。

1. )吸光による反応阻害
   　吸光物質としてフミン酸、リン酸塩、炭酸水素塩を用いて実験を行った結果、Lambert-Beerの法則に従って、紫外光の吸光による減衰を算定すれば、分解反応速度が算定できることがわかった。低圧紫外線ランプの場合は、254nm吸光度を用いるが、中圧紫外線ランプの場合は、ＴＣＥのように250nm以下の波長光によって効果的に分解される物質の場合は、202nm吸光度を指標とすればよいことがわかった。図１にフミン酸を用いた場合の、202nm吸光度を使用した吸光阻害モデルの算定結果と実験結果を示す。縦軸はフミン酸濃度が0[mg/・]の時と、H[mg/・]の時の一次反応速度定数の比を表している。
   
   
2. )ラジカルスカベンジャーによる反応阻害
   　ラジカルスカベンジャーとしてメチルアルコールとt-ブチルアルコールを用いて実験を行った結果、スカベンジ阻害をモデル化することによって、その阻害効果を算定することができた。図２はメチルアルコールによるスカベンジ阻害反応のモデルによる計算値と実験値を示したものである。また、スカベンジャーの反応速度から判断すると、ＴＣＥ分解において主体となっているラジカルは、ヒドロキシルラジカルに比べ、反応の選択性が高く、反応性に乏しいものであると考えられる。従って、ラジカルスカベンジャーの影響も受け難く、実処理レベルの濃度では、ほとんど影響が無視できるほどであると考えられる。
   
   
3. )鉄イオンによる反応促進効果
   　２価と３価の両方の鉄イオンによるＴＣＥ分解の反応促進効果が確認された。図３に促進効果の実験値を示した。縦軸は鉄イオンの濃度が0[mg/・]の時と、F[mg/・]の時の一次反応速度定数の比を表している。図には、試料の202nm吸光度による阻害モデルによる計算値も示してあるのでこの値と実験値の差が、実促進効果を示すことになる。
   いずれにしろ、実浄水処理レベルの濃度では、促進効果はあまり期待できないことがわかった。
   

1. )小雀浄水場原水を用いた場合
   　実処理場の水道原水として小雀浄水場の原水（DOC=0.7[mg/・])を用いた。中圧と低圧紫外線ランプの両方を用い、さらに指標微生物として大腸菌E.coli K12 F+(A/λ)と大腸菌ファージＱβを用いて、紫外線照射後の殺菌効果の残存性を調べた結果、いずれの微生物の場合も照射の有無による残存不活化効果は確認されなかった。
   
   
2. )膜ハウジングドレン排水を用いた場合
   　より溶存有機物量が多い試料として、小雀浄水場内にある精密ろ過膜を用いたパイロットプラントの膜ハウジングドレン排水（DOC=7 [mg/・])を用いた。中圧と低圧紫外線ランプの両方を用い、さらに指標微生物として大腸菌E.coli K12 F+(A/λ)を用いて、殺菌効果の残存性を調べた結果、いずれの場合も照射の有無による残存不活化効果は確認されなかった。
   
   　
3. )フミン酸の変化について
   　殺菌効果の残存性を誘導する物質として考えられているフミン酸の紫外線照射による変化を測定したところ、通常の消毒処理の150倍の照射量を投入しても、その濃度に変化は生じなかった。図４にフミン酸初期濃度が5、10[mg/・]の場合のTOC変化を示す。図に示されるとおり、TOCの濃度に変化が生じていない。すなわち、フミン酸は紫外線照射に対して安定であることがわかった。